車を現金化する方法を解説。なるべく早く現金化するときの注意点やコツとは？

車を現金化する方法

車を現金化する方法は、主に「買取業者に売却」と「パーツを取り外して売却」の2パターンです。それぞれの特徴を解説します。

買取業者に売却する

買取業者に車を売却すると現金化ができます。車が現金化されるまでの流れは、1.査定、2.買取の承諾、3.必要書類の提出、4.引き渡し、5、振込です。一部、手渡しの場合もありますが、多くの買取業者は振込を利用しているため、即日で現金化するのは難しいでしょう。すぐにでも現金化したい場合は、即日現金化に対応している買取業者に査定を依頼してください。

パーツを取り外して売る

パーツを取り外して売却する方法は2パターンあります。

1つ目は、カスタマイズしたパーツを取り外して、パーツだけを買取業者に売却する方法です。カスタムパーツ専門の買取業者であれば、パーツの価値をその場で評価してくれるため、即日売却が可能です。後日振込ではなく手渡しを採用しているのであれば、即日現金化できます。

2つ目は、カスタムパーツを取り外した車の売却です。車の売却時は、査定や買取額の交渉、書類の準備などに時間がかかるケースが多いため、基本的に即日現金化するのは難しいでしょう。ただし、書類が揃っており、即日現金化に対応している買取業者であれば、車を査定した日に現金化できる場合があります。

車の現金化にかかる時間

車の現金化にかかる期間は、書類の準備期間を含め1週間～2週間程度です。

車の売却には、車検証・自動車税納税証明書・自賠責保険書（自動車損害賠償責任保険書）・印鑑証明などの書類が必要になります。書類の中には、役所に出向いて取得しなければならない書類もあるため、用意に時間がかかる場合が多いです。

また、書類の準備ができ、車の査定が済んだとしても、車両の引き取りや書類の手続きに時間が必要となります。そのため、車を現金化するためにかかる時間は、書類の準備期間を含めると1週間～2週間ほどになるのです。

買取業者によっては、査定日に現金支払いをしてくれるところもあります。しかし、即日現金化してくれる業者はごくわずかです。車は、車種やグレードによって1000万円以上になることもあります。1000万円以上の現金を店舗で保管したり、持ち歩いたりするのは防犯上の問題があるため、即日現金化できる買取業者は少ないのです。

車を現金化するときの注意点

車を現金化するときは、どのような注意点があるのでしょうか。ここからは、車の現金化の注意点を解説します。

即日買取だと金額が下がる場合がある

即日買取を謳う買取業者は、安く買い叩こうとする場合があります。すぐにでも車を現金化したい人の心理を逆手に取り、「この値段でなければ買い取れない」などと相場よりも安い価格を提示することがあるのです。そして、売り手が「相場より安くても、即日現金化できるのであれば買い取ってほしい」と思った場合は、売却成立となります。

買取価格が妥当かどうか確認が必要

車の買取額が妥当かどうか確認しましょう。車の買取額は、車種やグレードなどによって異なります。自分が売ろうとしている車の買取相場をネットリサーチしたり、複数の買取業者に査定を依頼したりしておくことが大切です。買取額が適正かどうか判断できるようになれば、買取額を交渉しやすくなります。

振り込まれるのは後日の可能性がある

車の買取りでは、査定や車両引取が即日に実施されても、振り込みが後日になることが多いです。そのため、査定申し込みや問い合わせのときに、入金がいつになるのか確認しておきましょう。

即日買取を希望する場合に押さえておきたいポイント

車を即日買取してもらい、いち早く現金化するためには、書類の準備や即日買取・現金化に対応している買取業者を調べる必要があります。ここからは、即日買取を希望するときのポイントを解説します。

必要書類を準備しておく

車の買取には書類が必要です。書類が揃っていなければ売却手続きを進められないため、事前に準備しておく必要があります。売却に必要書類等は、次のとおりです。

【普通車】
・車検証（自動車検査証）
・自賠責保険書（自動車損害賠償責任保険証明書）
・自動車納税証明書（省略できる場合もある）
・リサイクル券（預託済みの場合）
・印鑑証明
・実印

【軽自動車】
・車検証（自動車検査証）
・自賠責保険書（自動車損害賠償責任保険証明書）
・自動車納税証明書（省略できる場合もある）
・リサイクル券（預託済みの場合）
・印鑑（実印でなくても可）

即日買取に対応している業者を調べる

車の買取業者は、即日買取や即日現金化に対応している業者ばかりではありません。そのため、事前に即日買取や即日現金化をできるかどうか確認しておきましょう。即日買取や即日現金化ができるかどうかがホームページに記載されていない場合は、電話やメールで問い合わせてみてください。