車にはどのくらいの費用がかかる？購入や維持にかかる費用を解説

車を持つとかかる費用の目安

車を所有するときにかかる費用には「購入費」と「維持費」があります。それぞれどのくらいの費用がかかるのでしょうか。ここでは、購入費と維持費の目安を解説します。

購入費の目安

車の購入費は、「車両本体価格」と「オプション／付属品」の合計です。また、車の購入費で大きな割合を占める車両本体価格は、「新車」か「中古車」か、どんな「ボディタイプ」かによって異なります。新車と中古車、ボディタイプごとの車両本体価格やオプション／付属品の費用の目安は次の通りです。

【車両本体価格】
■新車

■中古車

【オプション／付属品価格】

どんなタイプの車に乗りたいか、どんなオプションを付けるかを考えながら予算を計算しましょう。

維持費の目安

車の維持費は、自動車税、自動車重量税、自賠責保険、ガソリン代などです。また、普通車と軽自動車で維持費が異なります。それぞれの目安は次の通りです。

【普通自動車の維持費】
■試算条件
・エンジン排気量：1.5リッター
・車両重量：1.5トン未満
・燃費：20.0km/L
・年間走行距離：1万km
・ガソリン単価：150円/L
■維持費
・年間維持費：12万7,505円
・月々：1万625円
（内訳）
・自動車税：3万500円／1年
・自動車重量税：1万5,000円／2年（継続検査）
・自賠責保険：2万10円／24ヶ月
・ガソリン代：7万5,000円／1年

【軽自動車の維持費】
■試算条件
・燃費：20.0km/L
・年間走行距離：1万km
・ガソリン単価：150円/L
■維持費
・年間維持費：9万8,965円
・月々：8,247円
（内訳）
・軽自動車税：1万800円／1年
・軽自動車重量税：6,600円／2年（自家用継続検査）
・自賠責保険：1万9,730円／24ヶ月
・ガソリン代：7万5,000円／1年

想定する走行距離も踏まえて、維持費を概算しましょう。

車の購入時にかかる費用の内訳

車の購入にかかる費用には、車両本体価格とオプション／付属品に加え、税金や手数料などの「諸経費」がかかります。ここからは、車の費用と諸経費の詳細を解説します。

車両費用

車を買うときに大きな割合を占める車両費用は、車両本体価格とオプション／付属品を合計した車の価格です。車両費用は、一般的に年収の半額程度が妥当だと言われます。ただし、頭金の有無や金額、購入方法などによっては、年収の半額以上の車を購入することも可能です。

消費税

消費税は、車本体価格、オプション／付属品などの合計である車両価格にかかります。2021年6月時点での消費税率は10%です。例えば、車両価格が500万円の場合、消費税が50万円となり、税込価格が550万円になります。

自賠責保険料

自賠責保険は、自動車損害賠償保障法によって加入が義務付けられている保険です。保険料は、車の種類と加入期間によって異なります。2021年6月時点における軽乗用車／普通乗用車の自賠責保険料金は、1万2,550円（12ヶ月）～2万7,700円（37ヶ月）です。

自動車リサイクル費用

自動車リサイクル費用は、廃車時に必要な費用で、預託金として預け入れます。内訳は、「シュレッダーダスト料金」「エアバッグ類料金」「フロン類料金」「情報管理料金」「資金管理料金」の5つとなっており、金額が約7,000円～約2万円です。

手数料

手数料には、納車費用、検査登録代行手数料、車庫証明代行手数料などがあります。販売店によって費用は異なりますが、おおよそ2万円～5万円ほどが相場です。

ただし、自分で車庫証明を取得したり、店舗まで車を引き取りにいったりすると、代行手数料がかからないため、手数料の節約ができます。

車の維持にかかる費用の内訳と節約のポイント

車の維持にかかる費用には、税金、保険、ガソリン代、車検費、メンテナンス費などがあります。それぞれの費用がどのくらいなのか、節約できるのか解説します。

税金

車を維持していくためにかかる税金は、「自動車税」と「自動車重量税」の2つです。

自動車税は、普通車と軽自動車で税額に違いがあります。普通車は、エンジン排気量や初年度登録年月によって異なり、2万5,000円から11万1,000円の税額となっています。軽自動車は、エンジン排気量が軽自動車の規格で決まっているため一律1万800円です。ただし、平成27年3月31日までに最初の新規検査（ナンバー取得）を受けた場合は、旧税額の7,200円が適用されます。

自動車重量税は、車の重量によって課税額が変わる税金です。普通車の場合は、0.5トンごとに4,100円、初年度登録年月から13年が経過すると0.5トンごとに5,700円、18年が経過すると0.5トンごとに6,300円になります。軽自動車は、重量税が一律です。軽自動車の継続検査時の2年間の重量税は6,600円となります。

税金を節約するためには、減税または免税を受けられる車を選ぶことです。減税される車は、環境性能に優れた車で、燃費基準の達成率によって減税額が変わります。自動車税は50%～75%の減税が適用され、重量税は環境性能に優れていると免税になることもあります。

保険

自動車保険は、任意保険とも言われ、加入が義務ではありません。ただし、交通事故による損害賠償は、自賠責保険の補償額を大幅に超えるため、任意保険の加入をしておいた方が良いでしょう。

任意保険は、車種、プラン、運転者の条件などによって保険料が大幅に変わります。保険料を節約するためには、補償内容の見直しをしたり、運転者・年齢の条件を付けたりすると安くなることがあります。保険の見直しは定期的にしましょう。

金利

金利は、年金利が低いローンを組むと節約ができます。また、頭金を用意してローン元金を減らすのも金利を節約する方法のひとつです。

駐車場代

駐車場代は、地域や駐車方法（機械式立体駐車場や平置き駐車場など）によって異なります。車庫証明を取得できる範囲内（自動車の使用の本拠の位置から2km以内）で、安い駐車場を見つけることで毎月の負担を節約できます。

ガソリン代

ガソリン代を節約するためには、燃費が良い車を選ぶことです。年間走行距離が約1万kmのユーザーが、燃費が10km/Lの車から20km/Lの車に乗り換えると、1年間のガソリン代に15万円（ガソリン1Lあたり150円での試算）の差が発生します。燃費が良い車を選ぶことは、維持費を抑えることに繋がるのです。

車検費

車検は、乗用車を新車で購入した場合、初回が3年後、以降2年ごと受けなければならない検査です。中古乗用車を購入した場合、2年ごとに受けなければなりません。車検にかかる費用は、「車検基本料金」「点検・整備費用」「法定費用（重量税、自賠責保険、印紙代）」です。

法定費用は、どこで車検を受けても同じ金額であるため、節約ができません。しかし、車検基本料金と点検・整備費用は、車検依頼先によって異なります。つまり、ディーラーや整備工場などの業者が決められる費用であるため、値下げ交渉をしたり、サービスしてもらったりすることが可能です。

メンテナンス費

メンテナンスには、オイル交換、タイヤローテーション、消耗品交換などがあります。これらのメンテナンスは、走行距離や時期によって適切に行うことが大切です。

車に不具合が起きてからメンテナンスしようとすると、修理範囲が広くなってしまったり、交換部品が多くなったりする可能性があります。パーツ交換が多くなれば修理費用が高くなるため、不具合が起きる前にメンテナンスをして、高額な修理にならないようにしましょう。